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原油価格と市場とのクロスエフェクトを考えて投資する

資源輸入国である日本にとって、原油に代表されるエネルギー価格の高騰は、輸入物価の上昇や貿易収支の悪化など、多くの悪影響を与えてきました。
しかし、原油価格が下落すると、産油国の米国を中心に株価が下がり、そのあおりを受けて日本の株式市場も、価格が下がる傾向にあります。
価格下落のメリットとデメリットを、どう考えればよいのでしょう。
一般的に、価格が下がると、エネルギー関連の電気・ガスはもちろん、陸運・空運、倉庫・運輸関連、医薬品、水産・農林業、パルプ・紙、小売業、食料品、情報・通信業などの業種が、相対的に優位になると言われています。
逆に、価格上がると、鉱業、石油・石炭製品、非鉄金属、機械、ガラス製品、精密機器、電気機器、化学などの業種が相対的優位になると判断されます。

一般的に、原油の価値が下がるということは、需要が減少したか、または供給過剰であると考えられます。
つまり、価格が下がるということは、経済活動がうまくいっていないことを連想させ、その先行き不透明感から、投資家が「何が起こるかわからないから、今のうちにとりあえず売っておこう」という流れになりがちです。
そしてこのような時は、安定した通貨である円を買う動きが加速します。
つまり、原油という資源が下落すると、ドル円が下落し、それに伴うクロスエフェクトで、ポンド円、ユーロ円、カナダ円や豪ドル円などのクロス円も下落することになります。
更に円が買われることによってドル円を押し下げるという現象が起こりえます。
このように、原油価格と株式市場、為替市場とは密接に関連して変動しています。
投資先や投資の内容を考える時は、これらの市場動向をしっかりとつかんで先行きを予想することが大切です。

初めて投資をする方は、これらの複雑な要因までを考えると判断材料が複雑になってしまいますので,、最も株式価格を左右する「企業の本質的価値」に絞って考えると良いでしょう。
企業の本質的価値とは、その企業の利益的成長などの業績や、設備投資や財務内容などで判断する価値のことです。
新聞・雑誌・テレビやインターネットからの報道や情報、会社四季報の他、証券会社からのレポートなどが、この要因を判断する材料になります。
また、株式売買などの取引初心者で慣れないうちは、為替や株価の判断予想や株式分析などの、専門家や専門サイトに頼って株式売買の方針を決めていき、慣れたら自分で行うようにするのも、ひとつの方法です。